卒業しませんか?
地球環境にも良くないし、折角の顧客データを捨ててしまうのは「勿体ない」
あなたもクラウド型の日計票を有効活用しませんか?
東京都多摩市の後藤はりきゅう整骨院 +Rebodyさんに日計票クラウドの導入効果、及び日計票登録で自動集計されたデータの活用方法などについて詳しくお伺いしています。
後藤はりきゅう整骨院 +Rebodyについて
はじめに、貴院の特徴をお聞かせください。
私たちの院では、急性期の応急処置から痛み不調の改善、再発予防までを「運動療法」と「鍼・灸」を中心にアプローチをしています。
当院の運動療法の特徴としては、いわゆるストレングス系の運動ではなく、+ Rebodyのコンセプトを取り入れ、より動けるカラダつくりを目指して体の動かし方や機能改善など体幹機能に焦点を当てた体幹ケアに特化しています。また自宅でのセルフエクサイズ指導にも力を入れており、運動の習慣化をするために患者さんの身体機能や生活スタイルに合わせ運動処方をしています。
貴院の現状や環境について教えていただけますか。
院の体制としては、受付が2人、セラピスト4人です。ハード面としてはPCは2台、iPadは4台あり、受付には常時iPadを設置しています。
患者層は、主に30〜50代のサラリーマンが多く来院されており、男女比は4:6と女性が多めで、1日の平均来院数は35〜40人程度です。
自費保険比率については、ここ数年前までは保険の方が比率が高かったのですが、現在は3:7で自費の比率が増加しています。顧客単価についても自費比率の増加が影響し、徐々に上昇しており、現在は約1,800円になりました。今後も自費比率を上げていきたいため、日計票クラウドの売上や離脱率の数値を活用しながら、メニューや価格の見直しを実施していく予定です。
手計算の限界、デジタル化で経営データの集計を自動化したい
日計票クラウドを導入される前は、どのような課題がありましたか。
元々経営データ(売上など)の数値化はできていたのですが、比較に関しては年単位でしかできていませんでした。より具体的な課題の把握や施策立案のためにも、週単位、月単位で比較をしたいと考えていましたが、データの集計を手作業で実施していたため、工数が膨大にかかり実施が難しい状況でした。
また、評価制度の観点から、「売上目標を決める→スタッフに提示する→給与形態に反映する」という形式をとりたかったため、経営データが即時確認できるツールが欲しいと感じていました。
自動集計された経営データが意思決定の一助に
日計票クラウドをどのように活用していますか。
日計票クラウドの日次・月次集計を通じて、来院患者ののべ患者数や新規・再来率、商品ごとの売上などの経営指標や、各数値目標の達成状況の確認に役立っています。Dashboardでは離脱率がグラフとなっており、先月と比べてどのように変化したのか施策効果が一目でわかるので、施策を練るための一助として重宝しています。またスタッフとのミーティングにおいても自動集計された経営データをベースに議論ができるため、論点がブレず課題の深堀をすることが可能となり、次の打ち手を決めることができています。
手計算からの脱却と業務の工数削減が同時に実現
日計票クラウドを導入してどのような効果がありましたか。
特に効果を感じているのは、売上目標管理の効率化です。日計票クラウドの導入により、以前は手計算して算出しないと確認できなかったデータ(週次・月次売上など)が日計票を登録するだけで自動集計され、リアルタイムで確認できるようになりました。 手計算で算出する場合は「240分/月」程度を要していたのですが、導入後は「120分/月」程度と半分以下の時間で済むようになりました。また日計票の登録操作も簡単でたった6項目を入力するだけで完結するため、受付さんの労働時間短縮にも繋がり、患者さん対応に追われることも少なくなりました。
デジタル化を推進し、データドリブンの管理体制を構築
今後のビジョンを教えてください。
日計票クラウドを導入したことにより、経営データが即時確認できるようになったので、スタッフの評価制度や施策実施の意思決定を各データに基づいて実施していきたい考えています。経営管理の工数を削減やスタッフのやりがいを担保しつつ、売上UPの実現を目指します。また工数削減にてできた時間を活用し、院の介入コンセプトの浸透(運動療法=体幹ケア)も図っていきたいと考えています。
最後に、日計票クラウドの導入を検討している方へメッセージをお願いします。
このソフトウェアは非常にシンプルで使いやすいです。開発者の方々が想いを持って開発されており、簡素な(良い意味で)インターフェースは現場にとって魅力的な要素です。実際、スタッフや受付の方々もすぐに慣れました。ですので、業界内での導入もスムーズだと感じています。また自動集計される経営データによって、具体的な課題が明確になるため、どのような施策を実施するか?施策を実施した結果、どの数値がどのように変わるのか?など、院の課題改善に向けた議論が活発化します。
とても便利なツールなので気になる方はぜひお問い合わせしてみてください。
後藤先生、ありがとうございました!